東京で家を購入するのは愚の骨頂！
- アルノ
- 11月8日
- 読了時間: 4分
2025.11.08
東京の不動産価格が半端ない！
マンション価格はもちろん、不動産価格自体が挙がっているから如何ともしがたい。
もはや不動産バブルといえる段階に入っていると言えるだろう。
この暮らしにくい世の中、打開策は地方都市にあり。
東京圏のマンション価格
東京のマンションは高額で、思わず「誰が買うねん！」ってツッコミたくなる。
23区の2025年上半期のマンションの平均価格はなんと1億3309万円！
本当にいったい誰が買うのだろう。
2、3年前、平均価格が億を超える前は、共働きのパワーカップルが買うのだろうと思っていいたが、その範囲ももはや超えている。
うかつに買えば一生ローン地獄が待っている。
1億3000万のマンションを無理なく買うには、世帯年収3000万円くらないと足りないのではないかだろうか。
東京はもはや人が住むところではない、とすら思えてしまう。
ちなみに23区の中古マンションの平均価格は1億88万円らしい。
まったく人を馬鹿にしている。
不動産価格が上がるという意味
不動産価格が上がるということは、その影響は広範囲に及ぶことを意味する。
食事に行けば店の家賃も値段に反映され、買い物に行けば店の家賃も値段に反映され、娯楽施設に行けば店舗の家賃が値段に反映される。
つまり、すべての購買行動に家賃が上乗せされるのである。
購入する側にとっては、それが生活費を圧迫することになる。
つまり生活がしにくくなるのである。
地方都市のマンション価格
では地方都市のマンション価格はどうだろうか。
東京近郊の神奈川、千葉、埼玉はマンション平均価格が7000万～9000万と東京に準じる高額となっている。
関東圏はちょっと手が出にくい。
大阪、名古屋、福岡、札幌に目を向けると、東京の半分程度の価格だ。
それでも平均価格5000万～6000万だ。
我々庶民にとってはまだまだ高額だ。
仙台、広島くらいになると4000万～5000万となりやっと見慣れた価格帯になってくる。
これくらいなら購入を検討できる気がしてくる。
暮らしやすいのは
上述したように、不動産価格はそのままあらゆる価格に反映される。
地方都市にいけば、生活費も安くなるという訳だ。
ただ地方都市になれば平均年収も下がってくる。
マンション価格が下がっても、収入もさがっては意味がない。
全国規模の会社に勤めているならば、仙台や広島の規模の都市に転勤すると収入はそのままで、マンション価格や生活費が下がり、経済的に一番いいパターンとなる。
ねらい目は
もし東京に暮らしていて、土地を持っているならば、このバブルの時期に土地を売って仙台や広島に移り住むといいだろう。
この異常な状態は長くは続かない。
投機目的でマンションを買っている外国人投資家たちは、一旦価格が下がれば一気に売り逃げる。
不動産バブルが弾けるか、軟着陸するかは分からないが、数年の内に必ず下がるだろう。
下がり切ったあとで、東京に戻るかそのまま地方に住むか決めればよい。
今が売るチャンスである。
どんどんマンション価格が上がっている今、いくらパワーカップルといえども購入すべきではない。
まわりの雰囲気に流されて買わず、価格が下がって後に、購入する選択肢が増えた中でゆっくり考えればよいだろう。
80年代バブルの頃は、決して下がらないという不動産神話が叫ばれたが、そんな神話などこの世に存在しないということを知っておこう。
この記事はこの人が書いています。
施工管理技士アルノ
１級建築施工管理技士
１級電気工事施工管理技士
１級管工事施工管理技士
１級電気通信工事施工管理技士の資格を取得。
現場監督としての体験、施工監視技士試験の勉強法、
２度の転職経験から得た建設業における転職ノウハウを紹介しています。
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